結婚式の自己負担費用の平均ってどのくらい？

結婚式を考え始めると、「結局、自分たちはいくら払うことになるの？」「100万円あれば足りる？」と気になりますよね。

結婚式の費用は300万円前後になることも珍しくありませんが、その全額を新郎新婦が負担するわけではありません。ゲストからのご祝儀や会費によって、実際の自己負担額は大きく下がります。

最新の「結婚マーケット調査2025（リクルートブライダル総研）」では、国内で挙式と披露宴・ウエディングパーティーを1回ずつ行った人の自己負担額は平均158.9万円でした。

つまり、結婚式の自己負担額は150～180万円程度をひとつの目安にしておくとよいでしょう。

ただし、実際には0円以下で済んだ人もいれば、300万円以上負担した人もいます。招待人数、ご祝儀をいただく相手、親からの援助、選ぶ式場やプランによって大きく変わるため、「平均＝自分たちが必要な金額」ではありません。

この記事では、最新データをもとに結婚式の自己負担額の平均、人数別の目安、ご祝儀でどのくらい賄えるのか、自分たちの自己負担額を計算する方法まで詳しく解説します。

結婚式の自己負担額は平均158.9万円

まず結論から見ていきましょう。

リクルートブライダル総研の「結婚マーケット調査2025」では、国内で挙式と披露宴・ウエディングパーティーを1回ずつ実施した人の自己負担額は、平均158.9万円となっています。

同じ調査では、ご祝儀総額の平均は187.1万円です。

自己負担額の分布を見ると、以下のようになっています。

自己負担額	割合
0円以下	11.4％
50万円未満	5.6％
50～100万円未満	10.2％
100～150万円未満	20.7％
150～200万円未満	15.8％
200～250万円未満	9.5％
250～300万円未満	11.9％
300～350万円未満	8.1％
350～400万円未満	2.5％
400万円以上	4.3％

※出典：結婚マーケット調査2025（リクルートブライダル総研）

最も多いのは100～150万円未満です。

一方で、自己負担額が0円以下だった人も11.4％います。

調査によって平均額が違うのはなぜ？

結婚式の自己負担額を調べると、「120万円」「160万円」「180万円」など違う数字が出てきて戸惑うかもしれません。

これは、調査によって対象者や結婚式の形式、自己負担額の計算方法が違うためです。

例えば、ハナユメが結婚式を行った4,693人を対象に調査した2025年上半期のデータでは、平均費用361.5万円、平均ゲスト数46.8人。ご祝儀を差し引いた自己負担金は約183.7万円と試算されています。

そのため、「平均はいくら？」という問いに対しては、おおむね150～180万円台を目安にしながら、自分たちの条件で計算するのが現実的です。

そもそも結婚式の「自己負担額」とは？

自己負担額とは、簡単にいうと結婚式費用からゲストから受け取るご祝儀や会費を差し引いた金額です。

結婚式の自己負担額
＝ 結婚式費用 － ご祝儀・会費

例えば、結婚式費用が350万円で、ご祝儀が200万円なら、

350万円 － 200万円
＝ 自己負担150万円

となります。

親からの援助があれば二人の実質負担はさらに下がる

さらに、両親や親族から結婚式費用の援助を受ける場合があります。

例えば先ほどの自己負担150万円に対して、両家から合計50万円の援助があれば、二人が自分たちの貯金などから出す金額は100万円になります。

結婚式費用350万円
－ ご祝儀200万円
－ 親からの援助50万円
＝ 二人の実質負担100万円

このように、「統計上の自己負担額」と「最終的に二人の貯金から出す金額」は同じとは限りません。

【人数別】結婚式の自己負担額はいくら？

結婚式の総額はゲストが増えるほど高くなります。

では、自己負担額も人数に比例してどんどん高くなるのでしょうか。

ハナユメの2025年上半期調査をもとにした人数別の目安を見ると、意外にも30人を超えたあたりから自己負担額は大きく変わっていません。

ゲスト人数	結婚式費用の目安	自己負担額の目安
2～10人	121.4万円	106.2万円
11～20人	148.5万円	97.2万円
21～30人	204.9万円	115.6万円
31～40人	257.9万円	130.6万円
41～50人	301.2万円	135.9万円
51～60人	342.0万円	138.7万円
61～70人	380.2万円	138.8万円
71～80人	414.3万円	135.0万円
81～90人	447.4万円	130.1万円
91～100人	489.5万円	134.2万円

※出典：ハナユメアンケート（2025年1～6月）。自己負担額は同調査のご祝儀見込みをもとにした試算。

例えば、50人前後では自己負担約136万円、70人前後でも約139万円です。

ゲストが増えると料理や引き出物などの費用は増えますが、その分ご祝儀も増えるため、結婚式の総額ほど自己負担額は増えないということが分かります。

少人数婚なら必ず自己負担が安くなるわけではない

「費用を安くしたいからゲストを減らそう」と考える方もいるかもしれません。

たしかに、人数を減らせば料理、ドリンク、引き出物などの費用は減ります。

しかし、結婚式には、

• 新郎新婦の衣装
• 挙式料
• 写真・映像
• 司会
• 音響
• 美容・着付け

など、人数が減ってもあまり変わらない固定費があります。

さらに、ゲストを減らせば受け取るご祝儀も減ります。

そのため、少人数婚＝自己負担額も大幅に下がるとは限りません。

家族・親族のみの結婚式を考えている方は、以下の記事で人数別の費用を詳しく紹介しています。

ご祝儀はいくらもらえる？最新の平均額

自己負担額を計算するうえで重要なのがご祝儀です。

「ゲスト数×3万円」で計算する方法をよく見かけますが、実際のご祝儀額は新郎新婦との関係によって異なります。

「結婚マーケット調査2025」による1人当たりの平均ご祝儀額は以下のとおりです。

新郎新婦との関係	ご祝儀平均額
親族	4.8万円
友人	2.9万円
勤務先の上司	4.2万円
勤務先の同僚	3.0万円
親の友人・知人	2.9万円

※出典：結婚マーケット調査2025（リクルートブライダル総研）

親族は友人よりも平均額が高いため、同じ50人の結婚式でも、親族が多いか友人が多いかによってご祝儀総額は変わります。

そのため、自己負担額を計算するときは「人数×3万円」だけで考えるより、親族・友人・上司などに分けて計算するほうが現実に近くなります。

自分たちの自己負担額を計算してみよう

平均を知ったら、次は自分たちの結婚式でいくら必要になりそうか計算してみましょう。

おすすめなのは、次の3段階で考える方法です。

1．最終的な結婚式費用を予想する

まず、式場から提示された見積もりを確認します。

ここで注意したいのが、最初にもらった見積もりをそのまま最終費用として考えないことです。

初期見積もりでは、料理、衣装、装花、写真などが最低限の内容になっていて、打ち合わせが進むにつれて金額が上がることがあります。

式場を契約する前なら、「最低価格ではなく、実際によく選ばれている内容で見積もりを出してください」とお願いしておくのがおすすめです。

結婚式の見積もりでチェックすべきポイントはこちらで詳しく解説しています。

2．ご祝儀は少し控えめに見積もる

次に、招待予定のゲストから受け取るご祝儀を予想します。

ただし、最初から「全員3万円以上くれるはず」とギリギリで計算するのはおすすめしません。

急な欠席が出る可能性もありますし、ご祝儀額には個人差があります。

ご祝儀は少し控えめに見積もり、予算に余裕を持たせておくと安心です。

3．親からの援助はご祝儀とは分けて考える

親から援助を受ける予定があるなら、その金額も確認しておきましょう。

ただし、「たぶん100万円くらい出してもらえる」と予想だけで予算を組むのではなく、式場契約前など早い段階で両家と話しておくのがおすすめです。

親からの援助が確定していない段階では、援助なしでも払える範囲を基準にしておくと資金計画が立てやすくなります。

50人の結婚式ならこんな計算

例えば、50人規模の結婚式で次のような条件だったとします。

• 最終的な結婚式費用：320万円
• ご祝儀見込み：170万円
• 両家からの援助：50万円

この場合、

320万円 － 170万円
＝ 自己負担150万円

150万円 － 親援助50万円
＝ 二人が用意する金額100万円

となります。

平均だけを見るより、このように自分たちの条件に当てはめて計算するほうが必要な貯金額が分かりやすくなります。

自己負担150万円なら150万円だけ用意すればいい？

ここは、結婚式のお金で特に勘違いしやすいポイントです。

自己負担額が150万円だからといって、結婚式までに150万円だけ用意すればよいとは限りません。

結婚式場によっては、結婚式の数日前～数週間前までに費用を全額支払う「事前払い」が必要です。

しかし、一般的な現金のご祝儀を受け取るのは結婚式当日です。

例えば、

• 結婚式費用：350万円
• ご祝儀：200万円
• 最終的な自己負担：150万円

だったとしても、式場への支払いが結婚式前なら、一時的には350万円を用意する必要がある場合があります。

カード払い・後払い・オンラインご祝儀も確認する

手元資金が心配な場合は、式場を契約する前に支払い方法を確認しておきましょう。

式場によっては、

• クレジットカード払い
• 結婚式当日の支払い
• 結婚式後の支払い

などに対応していることがあります。

また、Web招待状とオンラインご祝儀を利用し、結婚式前にご祝儀を受け取れるサービスもあります。

オンラインご祝儀の仕組みや入金時期はこちらの記事で紹介しています。

結婚式の自己負担額を減らす方法

自己負担額を下げたい場合、単純にゲストを減らすよりも、まず結婚式そのものの費用を見直すことが重要です。

特に、まだ式場を契約していない場合は大きく費用を調整できる可能性があります。

契約前に日程やプランを比較する

同じ式場でも、春・秋の人気日と、夏・冬・平日などではプランが異なる場合があります。

複数の式場から同じ人数・同じ条件で見積もりを取り、最終的にどのくらいになりそうか比較してから契約しましょう。

自分たちがこだわらないものから削る

契約後に費用を見直すなら、ゲストへの影響が小さいものから考えるのがおすすめです。

• 追加した演出
• ペーパーアイテム
• ウェルカムスペース
• 衣装小物
• アルバムのグレード

などは比較的見直しやすいでしょう。

結婚式費用を削ってよい部分・削りすぎないほうがよい部分はこちらで詳しく紹介しています。

結婚式そのものを安くする方法については、以下の記事で式場選びから詳しく解説しています。

自己負担0円の結婚式は可能？

結論からいうと、可能です。

実際、「結婚マーケット調査2025」では、自己負担額が0円以下だった人が11.4％います。

例えば、

• 親族からのご祝儀が多かった
• 費用を抑えたプランを選んだ
• 親から援助を受けた
• 会費制など収支が分かりやすい形式にした

といったケースでは、二人の持ち出しをかなり抑えられる可能性があります。

ただし、最初から「ご祝儀だけで全部払えるだろう」と考えて予算を組むのはおすすめしません。

ご祝儀はゲストからのお祝いであり、金額を事前に確定することはできません。

ご祝儀が想定より少なくても支払える予算にしておくことが大切です。

結婚式の自己負担額についてよくある質問

最後に、結婚式の自己負担について迷いやすいポイントをまとめます。

結婚式の自己負担額の平均はいくらですか？

「結婚マーケット調査2025（リクルートブライダル総研）」では、国内で挙式と披露宴・ウエディングパーティーを1回ずつ行った人の自己負担額は平均158.9万円です。調査によって対象や計算方法が異なるため、150～180万円台をひとつの目安にするとよいでしょう。

結婚式は100万円の貯金でもできますか？

結婚式の内容、ご祝儀、親からの援助、式場の支払時期によっては可能です。ただし、自己負担が100万円でも式場への支払いが結婚式前の場合、一時的に総額を用意する必要があります。契約前に支払方法と期限を確認しましょう。

50人の結婚式なら自己負担はいくらくらい？

ハナユメの2025年上半期調査では、41～50人の結婚式費用は平均301.2万円、自己負担金額の目安は135.9万円です。ただし、料理や衣装のグレード、ご祝儀をいただくゲストの構成などによって大きく変わります。

60人の結婚式なら自己負担はいくら？

ハナユメの2025年上半期調査では、51～60人の結婚式費用は平均342.0万円、自己負担金額の目安は138.7万円です。実際にはご祝儀や親援助の金額によって二人の持ち出し額は変わります。

ゲストを増やすと自己負担も増えますか？

必ずしも同じ割合では増えません。ゲストが増えると料理や引き出物などの費用は増えますが、ご祝儀も増えるためです。人数を減らせば総額は下がりやすいものの、自己負担額まで大幅に下がるとは限りません。

親からの援助は自己負担額に含めますか？

統計では「結婚式費用－ご祝儀・会費」を自己負担額としている調査があります。この場合、親から援助を受ければ、最終的に二人自身が支払う金額は統計上の自己負担額より少なくなります。予算を考える際は、ご祝儀と親援助を分けて計算すると分かりやすいです。

自己負担0円で結婚式をすることはできますか？

可能です。「結婚マーケット調査2025」では自己負担額が0円以下だった人も11.4％いました。ただし、ご祝儀額は確定していないため、最初からご祝儀だけを頼りに予算を組むのではなく、想定より少なくても支払える資金計画にしておきましょう。

まとめ｜結婚式の自己負担は150～180万円台を目安に考えよう

最新の「結婚マーケット調査2025」では、挙式と披露宴・ウエディングパーティーを行った人の自己負担額は平均158.9万円です。

別の調査も含めて考えると、まずは150～180万円台をひとつの目安にするとよいでしょう。

ただし、実際の自己負担額は、

• 結婚式の最終費用
• ゲスト人数
• 友人・親族などゲストの構成
• ご祝儀総額
• 親からの援助

によって大きく変わります。

そのため、平均だけを見て「160万円貯めれば大丈夫」と考えるのではなく、自分たちの見積もりからご祝儀と確定している援助を差し引いて計算することが大切です。

さらに、式場への支払いが結婚式前なら、最終的な自己負担額より多くの現金が一時的に必要になる場合があります。

式場選びの段階から「最終的にいくら負担するか」と「いつまでにいくら用意する必要があるか」の両方を確認しておけば、無理のない資金計画で結婚式を迎えられるでしょう。