結婚式の見積もりを見て、「高すぎる……」「こんなにお金をかけるなら、もう結婚式をやめたい」と感じてしまうことはあります。
最初は楽しみにしていたのに、打ち合わせのたびに金額が上がっていくと、「たった1日のためにここまで払う必要があるの?」と思ってしまいますよね。
結論からいうと、無理をしてまで結婚式を続ける必要はありません。
ただし、すでに式場を契約している場合は、勢いでキャンセルする前に一度だけ確認してほしいことがあります。
- 本当に結婚式自体をやめたいのか
- 費用だけが問題なら、いくらまでなら納得できるのか
- 今の見積もりから削れるものはないか
- 規模縮小・日程変更・食事会への変更はできないか
- キャンセルした場合はいくら支払うのか
この5つを整理すると、「やめる」「続ける」だけではなく、結婚式の形を変えるという選択肢も見えてきます。
この記事では、結婚式が高すぎてやめたいと感じたときに、まず何を確認すればいいのか、見積もりの下げ方、キャンセルするときの注意点まで順番に解説します。
結婚式が高すぎてやめたいなら、まず4パターンに分けて考える
「結婚式をやめたい」と思ったときは、いきなりキャンセルするかどうかを決めるより、何が一番つらいのかを整理してみましょう。
同じ「やめたい」でも、原因によって解決策が変わります。
| 今の状況 | まず検討したいこと |
|---|---|
| 結婚式はしたいが費用が高すぎる | 見積もり・内容・規模を見直す |
| 初期見積もりから大幅に上がった | 追加した項目を一度すべて確認する |
| 支払いに必要な現金が足りない | 自己負担額と支払時期を分けて確認する |
| 結婚式自体に魅力を感じなくなった | キャンセルや別スタイルも含めて考える |
費用だけが原因なら、すぐにやめなくてもいい
「結婚式は楽しみだけれど、400万円は払いたくない」という状態なら、問題は結婚式そのものではなく予算です。
この場合は、まず「いくらなら結婚式をやってもいいと思えるか」を二人で決めてみましょう。
例えば現在の見積もりが380万円でも、300万円なら納得できるのであれば、80万円をどう削るか考えればよくなります。
「高いから全部やめる」ではなく、「自分たちはいくらなら納得できる?」から考えると整理しやすいです。
結婚式そのものをやりたくなくなったなら、やめる選択もあり
一方で、費用を100万円下げても「もうやりたくない」と感じるのであれば、無理に続ける必要はありません。
結婚式は結婚するために必須のイベントではありません。
挙式をせず、写真だけ残したり、家族との食事会だけ行ったりする方法もあります。
「ここまで準備したから」という理由だけで何百万円もの支払いを続けるより、二人が本当に納得できる形を選ぶことのほうが大切です。
結婚式は本当に高い?総額より「自己負担額」で考える
見積もりが300万円、400万円となると、それだけで「高すぎる」と感じるのは当然です。
ただし、結婚式費用を考えるときは、式場へ支払う総額と最終的な自己負担額を分けて考える必要があります。
リクルートブライダル総研の「結婚マーケット調査2025」では、国内で挙式と披露宴・ウエディングパーティーを1回ずつ行った人の自己負担額は平均158.9万円、ご祝儀総額は平均187.1万円となっています。
つまり、式場へ300万円以上支払ったとしても、その全額を二人の貯金から負担するとは限りません。
自己負担額
= 結婚式費用 - ご祝儀・会費
さらに、親から援助を受ける場合は、二人自身の持ち出しは小さくなる可能性があります。
自己負担額の平均や人数別の目安については、こちらの記事で詳しく解説しています。


ただし「自己負担」と「今必要なお金」は別
注意したいのが、最終的な自己負担額と結婚式前に用意する資金は同じとは限らないことです。
例えば、
- 結婚式費用:350万円
- ご祝儀見込み:200万円
- 最終的な自己負担:150万円
でも、式場への支払いが結婚式前なら、一時的に350万円を準備する必要がある場合があります。
「最終的には払えるけれど、結婚式前に現金を用意できない」という場合は、
- 式場の支払期限
- クレジットカード払いの可否
- 当日・後払いの可否
- オンラインご祝儀の利用可否
も確認してみましょう。


なぜ結婚式の見積もりは「高すぎる」と感じやすい?
結婚式の金額が高くなる大きな理由の一つが、最初の見積もりと最終的な希望内容に差が出ることです。
国民生活センターでも、打ち合わせを重ねて料理・衣装・会場アレンジなどが具体化するにつれて、契約当初の見積もりと希望が出そろった段階の見積もりに差が生じるケースが紹介されています。
初期見積もりに最低限の内容しか入っていないことがある
契約前にもらった見積もりでは、料理・衣装・装花・写真などが最低限の内容になっていることがあります。
そこから、
- ドレスを変更する
- 料理をランクアップする
- 装花を増やす
- 写真や動画を追加する
- 演出を追加する
と、数万円~数十万円の追加が積み上がります。
一つひとつは「せっかくの結婚式だし」と思える金額でも、合計すると100万円近く増えていることもあります。
金額が大きすぎて感覚が麻痺しやすい
結婚式では、普段ならかなり悩む「5万円」「10万円」という追加料金が次々に出てきます。
300万円の見積もりを見ていると、「あと5万円ならいいか」と感じてしまいますが、それを10回繰り返せば50万円です。
打ち合わせでは必ず、追加した金額ではなく現在の総額を見るようにしましょう。
特に金額が上がりやすい項目
式場やプランによって異なりますが、見積もりが上がりやすいのは次のような項目です。
| 項目 | 金額が上がりやすい理由 |
|---|---|
| 衣装 | 気に入ったドレスが基本プラン外 |
| 料理・ドリンク | 人数分のランクアップになる |
| 装花 | メイン・ゲストテーブルなど追加箇所が多い |
| 写真・動画 | アルバム・記録映像・エンドロールなど種類が多い |
| 演出 | 一つずつ数万円のオプションになりやすい |
| 美容・衣装小物 | 見積もり後に追加されることがある |
「どこが高くなったのか分からない」という場合は、初回見積もりと現在の見積もりを横に並べて、増額項目だけをチェックしてみましょう。
結婚式をやめる前に試したい5つの解決策
費用だけが原因で結婚式をやめたいなら、キャンセルする前に見積もりを一度リセットするつもりで見直してみましょう。
ポイントは、「少しずつ全部を削る」のではなく、優先順位が低いものから大胆に外すことです。
1.まず「絶対に超えない予算」を決める
一番最初に決めるべきなのは、料理や装花ではありません。
二人の自己負担はいくらまでにするのかを決めます。
例えば、「貯金を100万円以上減らしたくない」「自己負担150万円まで」と先に上限を決めれば、そこから逆算できます。
式場へも、
現在の見積もりだと予算を大きく超えているため
結婚式自体を見直すことも考えています
最終総額を○○万円以内にしたいのですが
内容を見直した場合、どこまで調整できるか相談したいです
と具体的に伝えたほうが、プランナー側も提案しやすくなります。
2.「あとから追加したもの」を一度すべて見直す
初期見積もりより高くなっているなら、まず追加した項目だけを抜き出してみましょう。
特に見直しやすいのは、
- 追加した演出
- プロフィール・オープニングムービー
- 高額なアルバム
- ウェルカムスペース
- 衣装小物
- ペーパーアイテム
などです。
反対に、料理やゲストの快適さなどは、他を見直してから検討したほうが後悔しにくいでしょう。
削ってOKな項目・削りすぎないほうがよい項目はこちらで詳しくまとめています。


3.招待人数を減らすなら「自己負担」まで計算する
ゲストを減らせば、料理、ドリンク、引き出物などの総額は下がります。
ただし、人数を減らせばご祝儀も減ります。
さらに、
- 挙式料
- 衣装
- 写真
- 司会
- 音響
などは、ゲストを減らしてもあまり変わりません。
そのため、50人から40人にすれば、その10人分だけ自己負担が減るとは限りません。
本当に呼びたい人を節約だけを理由に外す前に、ご祝儀を含めた自己負担額を計算してみてください。


4.日程を変更できるなら安い時期も確認する
まだ日程変更が可能なら、オフシーズンや平日などへ変更した場合の料金も聞いてみましょう。
一般的には、1~2月、7~8月、平日、仏滅、ナイトウェディングなどに割引プランが設定される場合があります。
ただし、契約後の日程変更に変更料がかかることもあるため、必ず現在の契約条件と比較してください。


5.結婚式の形そのものを小さくする
「披露宴をそのまま実施するか、全部やめるか」の二択で考える必要はありません。
例えば、
- 親族中心の少人数婚にする
- 挙式+食事会にする
- 挙式だけ行う
- フォトウェディングにする
- 家族との会食だけ行う
という方法もあります。
「結婚式をやめる」というより、自分たちが納得できる規模へ作り直すイメージです。
家族・親族中心の結婚式についてはこちらで費用を詳しく紹介しています。


結婚式の料金を安くする方法をまとめて確認したい方はこちらも参考にしてください。
すでに契約済みなら、キャンセル前に確認すること
すでに式場と契約している場合、キャンセルを決める前に必ず契約書を確認しましょう。
結婚式のキャンセル料は、「3か月前なら必ず○%」のように全国共通で決まっているわけではありません。
いつから、どのくらいのキャンセル料が発生するかは契約内容によって異なります。
まず現在のキャンセル料を式場へ確認する
契約書を確認したうえで、式場へ
本日時点でキャンセルした場合に発生する費用と
その内訳を教えてください
と確認しましょう。
国民生活センターも、結婚式をキャンセルした場合は契約書のキャンセル規定を確認し、料金の内訳が分からない場合は事業者へ確認するよう案内しています。
「続けた場合」と「やめた場合」の残り支出を比較する
キャンセル料が発生する場合でも、「ここまで払ったから続ける」と考えるだけではなく、これから支払う金額で比較してみましょう。
例えば、
| 今後必要になる金額 | |
|---|---|
| そのまま実施 | あと250万円 |
| 内容を縮小 | あと170万円 |
| キャンセル | キャンセル料50万円 |
という状況なら、「すでに払ったお金」だけでなく、これから何円支払うことになるのかを比較できます。
もちろん、結婚式をやりたい気持ちも含めて決める必要がありますが、お金の面は数字で整理したほうが判断しやすくなります。
キャンセルだけでなく延期・規模縮小も確認
式場によっては、完全なキャンセルではなく、
- 日程変更
- 招待人数の縮小
- 披露宴から食事会への変更
- プラン変更
などを相談できる場合があります。
「この金額では続けられない」と正直に伝え、キャンセルする場合とプランを変更する場合の両方を出してもらうと比較しやすくなります。
キャンセル料に納得できない場合は内訳を確認
契約書と異なるキャンセル料を請求された場合や、請求内容が分からない場合は、まず式場へ説明を求めましょう。
それでも解決せず困った場合には、消費者ホットライン「188」から最寄りの消費生活センターへ相談できます。
特に数十万円・数百万円単位になる場合は、自己判断だけで支払う・拒否すると決めず、契約書と請求書を揃えたうえで相談するのがおすすめです。
まだ式場と契約していないなら「高すぎる会場」を選ばなくていい
ブライダルフェアで見積もりを見て「結婚式ってこんなに高いの?」と思った段階なら、まだ選択肢はかなりあります。
一つの式場だけを見て「結婚式は高すぎる」と決めず、条件を揃えて複数の会場を比較してみましょう。
式場によって、
- 会場使用料
- 衣装プラン
- 持ち込み料
- 料理の基本価格
- 写真・映像
- 日程による割引
はかなり違います。
また、最初の見積もりは最低価格ではなく、実際に選びそうな料理・衣装・装花まで入れてもらうのがおすすめです。
見積もり交渉や確認ポイントについてはこちらで解説しています。


結婚式をやめたら後悔する?続けたら後悔する?
「せっかくの結婚式だからやったほうがいい」「一生に一度だからお金をかけてもいい」と言われることもあります。
でも、大切なのは周囲がどう思うかではなく、二人がどう感じているかです。
例えば、
- 結婚式のために貯金がほとんどなくなる
- 新生活や住宅購入の資金を大きく削る
- 費用のことで毎日のように二人が喧嘩する
- 準備そのものが大きなストレスになっている
- そもそも二人とも結婚式を望んでいない
という状態なら、形式を変えたり、やめたりすることも十分考えてよいでしょう。
反対に、「できれば家族や友人に来てもらいたい」「結婚式自体はやりたい」と思っているなら、費用だけを理由にすぐ諦めず、規模や内容を調整する余地があります。
結婚式をやる・やらないに正解はありません。お金を払ったあとに二人が納得できるかで考えるのが一番です。
節約した結果の後悔が気になる方はこちらの記事も参考にしてください。
結婚式をやめる場合の代わりの選択肢
披露宴をやめたからといって、結婚の思い出を何も残せないわけではありません。
数百万円を使うことに納得できないなら、自分たちが本当に残したいものだけ選ぶ方法もあります。
フォトウェディング
「ドレスは着たい」「写真は残したい」という二人なら、フォトウェディングだけにする方法があります。
ゲストを招待する披露宴がないため、料理や引き出物、会場装花などの費用を抑えられます。
挙式だけ行う
「家族に挙式だけは見てもらいたい」という場合は、披露宴を行わず挙式のみという選択肢もあります。
挙式後に家族と食事をするだけでも、十分に結婚の節目を作れます。
親族だけの食事会・少人数婚
大人数の披露宴をやめ、家族や親族だけで食事会をする方法もあります。
演出を増やさず料理と会話を中心にすれば、費用を抑えながら両家でゆっくり過ごせます。


結婚式が高すぎてやめたいときによくある質問
最後に、結婚式の費用に悩んでいるときによくある疑問をまとめます。
- 結婚式が高すぎるのでやめてもいいですか?
-
もちろん、必ず結婚式をしなければならないわけではありません。ただし、すでに式場を契約している場合はキャンセル料が発生する可能性があります。まず契約書を確認し、規模縮小やプラン変更をした場合とキャンセルした場合の費用を比較してから決めるとよいでしょう。
- 結婚式の自己負担はいくらくらいですか?
-
結婚マーケット調査2025では、国内で挙式と披露宴・ウエディングパーティーを1回ずつ行った人の自己負担額は平均158.9万円です。ただし、ゲスト数、ご祝儀、親からの援助などによって実際の負担額は大きく変わります。
- 契約後でも結婚式の見積もりを下げられますか?
-
契約後でも、追加した演出、装花、写真・映像、ペーパーアイテムなどを見直して総額を下げられる場合があります。ただし、すでに発注済みのものは変更料やキャンセル料がかかる可能性があるため、プランナーへ確認してください。
- 結婚式のキャンセル料はいくらですか?
-
一律ではありません。式場との契約内容やキャンセルする時期によって異なります。契約書のキャンセル規定を確認し、現在キャンセルした場合の金額と内訳を式場へ確認しましょう。
- キャンセル料が高すぎると感じたらどうすればいい?
-
まず契約書に記載された金額と請求内容が合っているか確認し、不明な場合は式場へ内訳の説明を求めましょう。契約内容と違う請求などで解決しない場合は、消費者ホットライン188から最寄りの消費生活センターへ相談できます。
- ゲストを減らせば結婚式はかなり安くなりますか?
-
料理やドリンク、引き出物などの総額は下がります。一方で衣装や写真などの固定費は残り、受け取るご祝儀も減るため、自己負担額が同じ割合で下がるとは限りません。人数を減らす前に自己負担額まで計算してみましょう。
- 披露宴をやめて家族だけに変更できますか?
-
式場や契約内容によりますが、人数変更や少人数プラン、挙式+食事会などへ変更できる場合があります。完全にキャンセルする前に、規模を小さくした場合の料金を式場へ確認してみるとよいでしょう。
まとめ|結婚式が高すぎるなら「やめる・続ける」の二択にしなくていい
結婚式が高すぎて「もうやめたい」と感じたら、まず本当に嫌になったのが結婚式そのものなのか、金額なのかを分けて考えてみてください。
費用だけが問題なら、
- 自己負担の上限を決める
- 追加したオプションを見直す
- 不要な演出やアイテムを削る
- 日程や規模を変更する
- 少人数婚や食事会へ変更する
ことで、納得できる金額まで下げられる可能性があります。
一方で、金額を下げても結婚式をしたいと思えないなら、キャンセルやフォトウェディングなど別の形を選んでも問題ありません。
すでに式場を契約している場合は、キャンセル料を一律の相場で判断せず、契約書を確認して「今日やめたらいくらか」「規模を縮小したらいくらか」を具体的な数字で比較することが大切です。
結婚式の目的は、高額なプランを契約することではありません。二人が納得できる形で結婚の節目を迎えられるかどうかを基準に、無理のない選択をしてください。






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